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キャンピングカーは、一般的には、寝泊りできる設備を備えた車の日本での呼称である。と書けばフランスでは自走式キャンピングカーをさす用語となる。

◆ 概要

広義では米国の、狭義では同様に米国での大型自走式「(モーターホーム)」と同義。また欧州ではドイツ語で牽引タイプをやキャラバン、自走式をと呼んでいるが、これらを日本ではすべてキャンピングカーと呼ぶ。

日本の道路運送車両法においては、特種自動車の使用目的3-4の「キャンプまたは宣伝活動を行うための特種な設備を有する自動車」(ここではキャンピング車と定義される)に該当すれば特種用途自動車に区分され、いわゆる8ナンバー登録が可能である。

以下架装形態での区分の一例。

; フルコンバージョン

: 専用のシャーシに架装したもの。フルコンなどと呼ばれる場合があるが、シャーシを含めて自製されており、他社の完成車を改装したものではないため、正確にはコンバージョンでは無い。米国ではRVと呼ばれ、クラスAに相当する。ドイツでは相当。全長は7メートルを超えるものもある。日本ではあまり普及していなかったが、昨今は自作するビルダーが日本にも増えてきた。

; キャブコンバージョン

: キャブ付きのシャーシに架装したもの。一般的にはトラックを改造したものが多い。昨今はワンボックス車のBピラーより後ろをボディカットして作られるものも多い。通称キャブコン。米国のクラスC相当。ドイツでは架装によりバンクのあるやバンクのないに相当。

; バンコンバージョン

: キャンパーバンともよばれる、ワンボックス車などの内装、屋根等を加工して架装したもの。乗車定員が10名以下で普通免許で運転できるものが多い。一般的にバンコンと呼ばれる。米国ではクラスB相当。ドイツでは。

; バスコンバージョン

: マイクロバスなどのバスに架装したもの。バスコン。窓が大きいため断熱性が低いと言われる。ドイツでは。

; トラベルトレーラー

: キャンピングトレーラーも参照

: 牽引タイプ。欧州、米国では従来このタイプが一般的であり、日本でも欧州や米国からの輸入が多い。日本でもそこそこ普及しているが、製作する日本の業者は極めて少ない。欧州ではもしくはキャラバンと呼ばれる。日本ではキャンピングトレーラーと言う呼び方が一般的である。

; トラックキャンパー

: ピックアップトラック・トラックの荷台や乗用車の荷室に載せるタイプのもの。着脱可能。車両に搭載した貨物扱いなのでナンバー変更不要。他の架装形態車より内部スペースが取りにくいと言われる。

; フィフスホイールトレーラー(第五輪式)

: グースネックスタイルとも呼ばれる大型トレーラー。ピックアップトラックの荷台に、貨物用トレーラーで使用される第五輪を(大型ヒッチ、カプラで)装備して牽引するトレーラー。第五輪 / Fifth-wheelとはもともとは馬車の首振り装置の呼び名。ピックアップトラックがポピュラーな米国では、トレーラータイプの主流である。日本でも近年愛好家に人気がではじめているが、米国製フルサイズピックアップとの組み合わせは、日本の交通事情には適さない。

: プレジャーボート () などと同様、インフラの違いも含め、海外と日本国内を直接比較することは出来ないが、海外の事情については、参考程度と認識していただきたい。

; 軽自動車キャンピングカー

: 軽自動車をベースにしたキャンピングカー。近年のキャンピングカーブームや団塊の世代の余暇で注目を浴びている。ベース車両の価格の低さ、低維持費、取り回し易さ、駐車場を選ばない、夫婦2人での使用が可能など、日本での使用スタイルにマッチしていることが人気の理由。このジャンルの中でもフルコンバージョン、キャブコンバージョン、バンコンバージョン、軽トラック用トラックキャンパーに分かれる。なお、軽登録のトラベルトレーラーも国産で少数ながら存在する。

◆ 日本の法律上の区分

◇ 特種用途自動車の一種としてのキャンピングカー

キャンピングカーは法律上の特種用途自動車である必要はない。よって設備が必須かどうかは使用者の判断である。以下は、法律上の特種用途自動車に該当するためのものとして記してある。

一般的なキャンピングカーという定義は上記されているように寝泊りするための自動車である。これとは別に、日本では公道走行可能な車両の区分の一つの分類として道路運送車両法において、特種用途自動車という分類中に「キャンピングカー」という車両区分が定められている。あるカテゴリーの車両が、税金など法令上の諸条件の取り扱いを他のカテゴリーと区分して取り扱えるようになっているためのものである。

キャンピングカーが特種用途自動車の一種類として定められたのは、「所有者が日常的に頻繁に使うものではなく常用の車両を別途所有して納税している者がさらに追加で所有する車両である」といった認識から、日常的利用の乗用車や商用車とは税体系が異なる車両とされる免税措置的観点からであった。ところが、1980年代のRV(現代のSUV/ミニバン/ステーションワゴン相当)の流行時に、日常的利用の車両でも「キャンピングカー」として登録できることが一般に知れ渡り、これがRVの販売促進につながったことから、実質的には「特種用途自動車のキャンピングカー」に該当しない車両までもがこれを取得する状況が増加した。多くは単に税負担軽減目的での取得だった。このため、現在は、法令の見直しがなされ、より厳密な構造要件が制定され、また排気量別の税体系となっており、先の状況は解消されている。

  取得

道路運送車両法では、車両の「構造要件」が決められている。「特種用途自動車のキャンピングカー」にも特有の構造要件が定められている。

  構造要件

寝台が必要である。乗車定員の3分の1以上の人数分の平坦な寝台の面積が必要である。走行中に寝台を使用してはいけない。よって寝台自動車として利用することはできない。可動式であっても良く、通常は座席の状態となっているものが多い。

調理設備が必要である。最低でも「湯が沸かせること」が必要。流し台や、調理スペースと、調理をする人間がそこに立つことのできる空間が必要である。この点は先の構造要件改正時に厳密に再規定され具体的な寸法が要求されている。熱源(電気かガス)と水道設備(清水(=ホワイトタンク)と汚水(=グレータンク)の貯蔵設備と、その供給設備)が必要である。

  権利義務

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